【神坂PA(下り)とトラックと物流】

【神坂PA(下り)の地理的特徴】

神坂PA下り(名古屋・大阪方面)は岐阜県中津川市の中央自動車道上にあるPA(パーキングエリア)です。

駐車場には大型9台、小型28台、障がい者用駐車場小型1台を駐車することができます。

トイレは男性用大3個、男性用小11個、女性用10個、障がい者用トイレは1個となっています。

【神坂PA(下り)の特徴について】

中央自動車道のバス停留所『馬篭バスストップ』を併設している神坂PA。

また、一般道からでもPAを利用できるようになっている『ぷらっとパーク』も併設しています。

神坂PA内にある店舗はお土産が買えるショッピングコーナーと、温かい食事が食べられる『峠の茶屋 みさか』があります。

ショッピングコーナーでは国際味覚審査機構 国際優秀味覚コンテストで5年連続受賞の商品『りんご乙女』、大きな栗が丸ごと2個も入った栗饅頭『めおと栗』などの他に、神坂PAからほど近い馬篭宿などの宿場町の特産品である木工製品も取り扱っています。

『峠の茶屋 みさか』では、揚げたてのジューシーなから揚げが8個も乗った定食『大盛りから揚げ定食』や、時間をかけてじっくり煮込んだ、にんにくたっぷりの手作りもつ煮が食べられる『もつ煮定食』などいずれもトラック運転手さんに人気のメニューが用意されています。

【神坂PAから徒歩15分!歴史的街並みが再現された馬籠宿。】

神坂PAから徒歩15分の距離にある『馬籠宿』は、中山道の43番目の宿場町です。

中山道は江戸日本橋から京都まで至る530㎞の街道で、『木曽街道』、『木曽路』とも呼ばれ、また東海道などと比べて比較的安全であったことから、皇女や宮家の姫の降嫁の際にも中山道が使われたことから別名『姫街道』とも呼ばれます。

そんな歴史ある街道の宿場町のひとつである馬籠宿は、残念ながら明治28年と大正4年の大火により石畳と枡形以外はすべて消失してしまいましたが、現在は復元された街並みを楽しむことができます。

貴人の宿場所であった本陣跡は現在、馬籠に生家があった小説家『島崎藤村』の記念館になっています。

藤村の代表作のひとつ「夜明け前」は馬籠宿が舞台です。

トラックと物流

【物流業界の問題改善、コスト削減策。共同配送システム】

荷主から荷物を預かり、届け先へと荷物を運ぶため、全国津々浦々を走る物流トラック。

しかし荷物によっては少量であったり、届け先が離れていたりといわゆる『空気を運ぶ』状態になってしまい、効率が悪い場合があることや、効率の問題だけではなく交通渋滞も招くとして問題になっていました。

これらの問題を解決するために考えられたのが『共同配送』というシステムです。

共同配送とは荷主や輸送業者が互いに共同しながら集貨や配達をすることです。

共同配送には、異なった荷主が共同して特定の輸送業者を利用する『荷主共同配送』と、複数の輸送業者が、お互いに利用しあう『輸送業者間共同配送』の2種類があります。

一見良い事ばかりのような共同配送システムですが、当然メリットとデメリットがあります。

共同配送のメリット

・輸送コストの削減

荷主が直接配送する場合、複数の車両が必要になるのに対し、共同配送では一つの車両で配送できるので、荷主もコスト削減につながり、また、輸送業者としても他社との連携により配送の回数が減ることにより経費削減出来る。さらに受け取り側も単価が安くなるためコスト削減の恩恵を受けられる。

・配送時間の効率化

中継地点の経由や多数の配送先を廻らねばならないといった物流のタイムロスがなくなり、時間短縮につながる。

・小口配送が可能になる

直接配送の場合、あまりに数が少ないとコスト面から取引ができなくなることが起こっていたが共同配送の場合、この問題が解消できる。

・人手不足の解消

車両の台数が減るので、トラック運転手の必要数も減り、トラック運転手不足の対策として有効。

・環境問題の改善

単純に車両台数が減るので当然CO₂排出量の削減につながる。

共同配送のデメリット

・責任問題

商品の破損や紛失といった事故の際、責任の所在があいまいになることがあるので、あらかじめ責任の所在を明確化しておく必要がある。

・時間指定や突発的注文などがしにくい

ルートがあらかじめ決められているため突発的な注文などには対応しづらい。また、主になる荷物に便乗する形をとる場合、時間指定がしづらい。

・集配送を取りまとめる運営会社決定の困難

荷主共同配送の場合、どの運送業者にするかなどを荷主自身が決めねばならない。

・コスト削減にならない場合がある

集配場所によっては費用が逆に高くなるという可能性も出てくる。

 

デメリットがあるとはいえ、現状ではメリットの方が多いので、すでに運送業界では輸送業者間共同配送は一般化しつつあります。

一方荷主共同配送はまだまだ一般的ではないものの、経済産業省が補助事業として手引きを作成したり、運送会社がボックス単位での荷物引き受けサービスを展開するなど、広がりを見せつつあります。

荷主側、荷受け側、配送業者三者ともに利益が得られる上、環境にも優しいので、前もっての話合いや集荷場所の設定などでデメリットを解消すれば現在の物流問題を成功に導けるシステムです。