【道の駅奥伊勢木つつ木館の地理的特徴】

道の駅奥伊勢木つつ木館は、三重県度会郡大紀町滝原の国道42号線沿いにある道の駅です。

駐車場には大型車両4(8)台、小型車両134(122)台、障がい者用車両2(4)台を駐車することができます。

トイレは男性用5（大2、小5）個、女性用3(12)個、障がい者用トイレは1個となっています。

【道の駅奥伊勢木つつ木館の特徴について】

伊勢神宮内宮の別宮である『瀧原宮・瀧原竝宮』の参道入口の門前にある道の駅奥伊勢木つつ木館。地元デザイナーが設計したログハウス風の道の駅は自然の木工師きつつきをメインキャラクターにした、“人と木の交流ステーション”

館内には情報コーナーや特産品の販売所、レストラン『木つつ木茶屋』、盆栽や山野草などを取り扱う園芸コーナー、コンビニエンスストア『ヤマザキショップ こめとら』などがあり、中でも木工品を取り扱う『木の匠』コーナーでは、尾鷲ひのきを使ったまな板や汁椀などの生活雑貨、積み木や手押し車などの木のおもちゃなどの小物の販売もさることながら、奥には大きな原木板材も展示・販売しており、オーダーメイドのテーブルを注文することもできるので、県内外から依頼に訪れる人がいるとのこと。仕上がりが見られるコーナーがあり、そちらを見ながら材木の種類や脚などのデザインを決めていくそうで、15万～20万円ほどのオーダーが多いのだとか。

『木つつ木茶屋』では海の幸だけではなく、鹿肉をワインやりんごで漬け込み柔らかくした『もみじ丼』や、松阪牛の指定地区であり自然豊かな七保地区で育った七保牛を使った『松阪重』など山の幸も豊富です。また『滝原芋のとろろ定食』は、生産が難しく地元でもあまり出回らない幻の芋『滝原芋』を使ったとろろご飯。清原芋は血糖値が上がりにくいと注目の食材でもあり、出会えたらラッキーですので10～11月の期間限定時にはぜひ食べてみたいメニューです。

【皇大神宮別宮 瀧原宮・瀧原竝宮】

道の駅奥伊勢木つつ木館から徒歩約10分の距離に、伊勢神宮内宮の遙宮（とおのみや・別宮）で天照大御神の御魂をお祀りしている『瀧原宮・瀧原並宮』があります。

正確な起源はわからないものの、伝承によると伊勢神宮よりもこちらの瀧原宮の方が歴史は古いようで、第11代垂仁天皇の皇女倭姫命(やまとひめのみこと)が、宮川支流『大内山川』の流域に『大河の瀧原の国』という美しい場所に、草木を刈り新宮を建てましたが、後に天照皇大神の神意により、現在の内宮に移されたために、瀧原宮は別宮となった、との説が有力です。

伊勢神宮は1959年（昭和34年）の伊勢湾台風で多くの『神宮杉』（宮域の杉巨木）を失いましたが、こちらの瀧原宮では比較的被害が少なかったため、参道には樹齢数百年の杉の巨木の数々が残っており、その風格は圧巻の一言。

あまり知られてはいませんが20年に一度伊勢神宮と同じ時期に式年遷宮をするので本殿の場所が変わります。

皇大神宮別宮には四つの社、五柱が祀られています。瀧原宮は天照皇大神の和御魂(にぎみたま)、瀧原竝宮は天照皇大神の荒御魂(あらみたま)がそれぞれ祀られています。参拝の順番が案内されており、瀧原宮→瀧原竝宮の順にお参りするのが一般的です。

鬱蒼とした森に囲まれた神域で神代の昔に思いを馳せてみれば、魂が清められるような静謐な時を過ごせることでしょう。

トラックと物流

【『2020TDM推進プロジェクト』とは？東京オリンピックと物流問題】

東京オリンピック開催まであと1年と少し。56年ぶりの自国開催ということで、経済効果が期待されていますが、一方で様々な課題も話題に挙がっています。中でも、物流業界で最重要拠点である東京湾岸地域にオリンピックの競技会場の多くが集中していることや、オリンピック開催時期とお中元の時期が重なることなどから、道路や鉄道といった交通インフラの混雑はただでさえ過密都市である東京において更なる混乱を招くことが懸念されています。これをふまえて東京オリンピック・パラリンピック準備局では平成30年8月に『2020TDM推進プロジェクト』を発足しました。

TDMとはTransportation Demand Management、交通需要マネジメントのことで、交通量や混雑状況・時間を予測することで交通を効率的にコントロールしようとするものです。

2012年7～8月の17日間ロンドンで行われたロンドンオリンピックにおいてもＴＤＭが実施され、大きな成果を上げました。成功の主な要因は企業や地域住民による協力が大きかったと言われています。

『2020TDM推進プロジェクト』でも、物流に関して昨年夏頃から企業や荷主に勤務時間や配達変更・物流拠点の移動などを働きかけており、交通量を抑制することにより“休日並み”程度の混雑にとどめ、交通量の更なる分散・抑制を図っています。

また、協力企業（リーディングカンパニー）を限定し、順次対象を拡大するとともに、消費者へ消費行動への働きかけを東京都内から全国に向けて展開するなど、多方面にわたり準備を行っています。

とはいえ、交通インフラにどれほどの影響が出るのかは実際にはフタをあけてみないことには分からない状況であり、物流業界にとってもＴＤＭへの協力要請があった場合の対応や渋滞予測、運行管理の変更など入念な準備が必要となるでしょう。